Karen Pantinas
2022年12月この記事は4分で読めます
経済の不透明感が続く中、ほとんどの人が現在の仕事に満足しているものの、専門性の向上、新しい業界や新しいキャリアに関心を示していることが明らかに
日本・東京− 2022年12月13日 − 企業が自国外に支店や現地法人を設立することなく、世界中のどこからでも迅速かつ容易に人材の雇用を可能にする、Global Employment Platform™（グローバル雇用プラットフォーム）を提供するG-P（Globalization Partners、グローバリゼーションパートナーズ、本社・米国マサチューセッツ州）は、第4回グローバル従業員調査の結果を発表しました。この調査は、世界中のさまざまな地域で働く現代の労働者の全体的な心情、職業上の関心、キャリア目標を主要テーマとして実施したものです。現在働いている人の大部分が今の仕事に満足していると回答する一方で、適切な機会があれば転職も視野に入れており、そのためには複数年に渡る教育やトレーニングを受けることを望む人がいることも明らかになりました。
2022年度グローバル従業員調査は、世界9地域、数千人の従業員から得られた回答を集計しました。この調査では、今日の従業員が将来的に専門性の高いキャリアに就けるよう積極的に投資しており、昨今の先行き不透明な経済状況にもかかわらず、新たな機会や異業種への参入に関心を持っていることが明らかになりました。2022年度グローバル従業員調査では、世界各国の回答者から、現在の仕事の好きな点と嫌いな点、社員特典や福利厚生、キャリアに特に求めている価値などの情報を回答してもらいました。この調査によると、今日の従業員は給与以外の要素も含めてキャリアの価値を判断しており、幅広い選択肢を望んでいます。
特に米国では、新しいキャリアや分野への転職を後押しする理由として、勤務時間を自由に選べる（34%）、若い頃にはなかったキャリアの機会（34%）と回答しています。また、米国人労働者の5人中4人（79%）は現在の仕事に満足していると回答していますが、一方で転職も視野に入れています。この理由として、回答者のほぼ半数（45%）が自分に合ったオファーが来れば時間をかけて検討すると答えています。また、米国人回答者の36%は転職のために2年間の教育を受けても構わないとしており、ほぼ4人に1人（24%）は教育の期間を最長4年間まで許容すると答えています。
世界全体を見ると、今日の従業員はプロフェッショナルとしての能力開発に重点を置いており、地域にかかわらず、再教育や新たなトレーニングを受けられる機会を重視していることが調査で明らかになりました。また、こうしたスキルアップへの意欲のほか、転職において特に魅力を感じる理由として挙げられた「給与アップ」「やりがい」「新しいことを学ぶ」についても世界各国で一致しています。
G-PのCEOであるボブ・キャヒル（Bob Cahill）は、「このデータは、米国のほとんどの労働者が、現在もそして今後も、自分の職業の将来に投資していることを示しています。人々は変化の時代に備え、新しい機会への心構えをしておきたいと考えており、その中には新たなキャリアの検討も含まれています。こうした背景には、世界の人材プールが前例のない劇的な変化を遂げているという事実があります。人材をリモートで採用する可能性を考慮し、従業員が自己研鑽や能力開発に必要な時間を取ろうと考える意欲を組み合わせて考えた場合、雇用主は、人材の確保が難しいポジション、特にテクノロジー分野において、必要なチームメンバーを雇用する機会を得ることができるのです。これは、雇用主がどのように従業員を採用、雇用、管理するかについて考える機会となるでしょう」と話しています。
その他の主な調査結果は以下の通りです。
· 英国
英国の平均的な従業員（24%）は、キャリアを変更するために、追加の学校教育またはトレーニングを完了するのに平均で2年以上を費やしても構わないと回答しています。
10%のみが、キャリアへ変更に伴い受けなければならない追加の教育またはトレーニングについて懸念しています。
· イスラエル
5人に2人（40%）が、新しいセクターまたはキャリアに転職するために、最長で2年間の学校教育を修了する意思があると回答しています。また、5人に1人（20%）が4年間の教育を修了する意思があると回答しています。
4人に1人以上（27%）が、技術系キャリアへの転職に強い関心を示しています。
· フランス
労働者の13%がヘルスケア業界への転職に最も関心があり、さらに13%はソーシャルケア業界への転職に最も関心があります。
32%は、キャリアやセクターを変更するために、最長で2年間の学校教育を修了すると答えています。
· ドイツ
34%は、新しいセクターまたはキャリアに転職するために最長で2年間の学校教育を修了すると答えていますが、ほぼ5人に1人（19%）が最長で4年間の学校教育の修了を視野に入れています。
· オーストラリア
回答者の3/4（75%）が、自分の仕事に満足できなければ、仕事の質が低下すると回答しています。
31％は、新しいセクターまたはキャリアに転職するために、最長で2年間の学校教育を修了する意思があると回答しています。
· シンガポール
5人に1人以上（22%）が、技術系キャリアへの転職に強い関心を示しています。
3人に1人（33%）は、転職のために最長で2年間の学校教育を修了する意思があると回答しています。
· 日本
ほぼ3人に1人（32%）は、新しいセクターまたはキャリアに転職するため、最長で2年間の学校教育を修了する意思があると回答しています。さらに、17%が最長で4年間の学校教育を修了する意思があると回答しています。
· 韓国
キャリアの変更を後押しする最も強い理由は、より良い給料（53%）、精神的な充実（30%）と別の福利厚生（29%）と答えています。
31%が、キャリアやセクターを変更するために、最長で2年間の学校教育を修了する意思があると回答しています。
詳細はウェブサイトをご参照ください。
G-Pについて
国際的な人材を迅速かつ容易に雇用することができます。世界各地に在籍する当社の人事専門家がサポートする、AI主導型の自動化されたグローバル雇用プラットフォームをご利用ください。G-P：Global Made Possible
詳細については、当社のWebサイト（g-p.com）をご覧ください。Twitter、LinkedIn、Facebook、当社のブログでも情報を発信しています。
お問い合わせ：
株式会社東京PR／Touchdown Japan
東京都千代田区鍛冶町1-9-18 シャテニエ神田3F
TEL: 03-6260-7541 FAX: 03-6260-7544
G-P担当
福島昌之（fukushima@tokyopr.co.jp）
